1-8帰国後発熱・輸入感染症
病態・根拠
このページの目次13項目
1病態と認識
2鑑別と見逃しを避ける所見
3検査の使い方と限界
4初期対応・経過と専門診療への境界
5帰宅・外来フォロー
- 重大疾患を評価し、全身が安定し追跡確実な場合に外来を検討する。[1]
6入院・継続観察
- 全身性発熱で診断不明、急変リスク、フォロー不確実な場合は入院閾値を低くする。[1]
7専門相談・搬送
8避けること・適用上の注意
9出典と適用範囲
- [1] CDC Yellow Book 2026 Post-Travel Evaluation of the Ill Traveler。全年齢の渡航後診療、小児投与量は含めない 確認: 2026-10-23。
- [2] 厚生労働省FORTH 旅行から帰って。国内公的受診案内、マラリアの緊急性 確認: 2026-10-23。
- [3] CDC Evaluation and Diagnosis of Malaria。2026年8月、検査緊急性・塗抹/NAATの違い 確認: 2026-10-23。
根拠調査日: 2026-10-23。医師による逐条確認と院内適合性の確認は未完了。
10臨床医が迷う場面
11マラリア予防薬を飲んでいたので検査しなくてよい?
予防内服や目立つ蚊刺がないことだけでマラリアを除外しない。訪問地域、期間、発症日を確認し、流行地域からの発熱では迅速に検査・治療可能な施設へ相談する。重症化し得るため、解熱薬で翌日まで待つ方針にしない。
12最初のマラリア検査が陰性なら帰してよい?
発症早期や低寄生虫量では検出できないことがある。曝露と臨床像から疑いが残る場合は再検計画を専門家と決め、追跡の確実性で入院も検討する。敗血症など一般的な感染症も並行評価し、旅行歴だけに診断を絞らない。
13帰国後の発熱なら通常の待合へ案内してよい?
地域、接触歴、発疹・呼吸器症状・出血症状から必要な感染対策を初期に決める。麻疹など高感染性疾患や重篤輸入感染症が疑われれば、通常動線に入れる前に感染管理・保健所等へ相談する。検査・搬送先にも事前に情報を共有する。
一般教育・院内オペ補助。個別診断・治療の代わりにはなりません。β版・逐条レビュー継続中。