7-13滲出性中耳炎

滲出性中耳炎（OME）は急性炎症を伴わない中耳の液体貯留である。耳管機能や周囲の鼻咽腔病態が関わり、液体と鼓膜・耳小骨の動きの低下が伝音性の聞こえの問題を生む。急性中耳炎の後に液体が残ることもあり、貯留があるだけで細菌性の急性感染や抗菌薬適応としない。[1]

聞こえは時期によって変動し、両側性では会話の手がかりを失いやすい。痛みがなくても騒がしい場所での理解、園・学校の指示、言葉の学習、疲労や行動に影響しうる。「呼んでも反応しない」を注意力や発達だけで説明する前に聴覚を評価する。[1][2]

小さい児は聞こえにくさを言葉で訴えにくい。呼びかけへの反応、音量、発音・語彙、保育環境から情報を集め、家族の印象だけで聴力を数値化しない。ダウン症・口蓋裂などでは耳管機能や診察・検査の困難さを含め、一般の自然改善の見通しだけに頼らず耳鼻科と早く評価する。[1]

一側性でも経過と聴力を確認する。片側だから生活の影響がないとは限らず、年長児で鼻閉・鼻出血等を伴う場合は鼻咽腔病態も調べる。感音難聴や他の発達上の課題はOMEと併存しうるため、OME治療だけで全部が改善すると約束しない。

鼓膜の色調、液面・気泡、可動性と陥凹・癒着等を診察し、片側／両側、期間を記録する。耳垢で見えない場合は診察の質が不十分であり、無理な器具操作をせず耳鼻科での評価を調整する。炎症所見や耳痛・発熱が新たに現れた場合は急性中耳炎等も見直す。[1]

ティンパノメトリーは中耳の動き・圧の状態を支える検査で、聞こえる音の閾値を測る検査ではない。聴力は発達段階に応じた行動観察、遊戯・純音等を経験のある担当者が選ぶ。一つの検査結果だけでOME以外の難聴を除外せず、測定の再現性、左右差、鼓膜所見を合わせる。[1]

国内CQ1の3カ月は、病的鼓膜変化のない児で自然改善を待つ期間を示す。いつから貯留があるか不明なら診断時期と既往を明記し、計画なしに観察期間を延ばさない。途中の聴力、言語・生活の影響、鼓膜変化と再診条件を共有する。[1]

NICEも両側OMEに難聴を伴う場合の3カ月再評価を示し、生活への影響が大きければ早い介入を検討する。片側の再評価やその後の管理は症状・聴力に合わせる海外の推奨であり、国内のチューブ条件や院内方針をそのまま置き換えない。[2] 当院で聴力検査ができなければ初診で耳鼻科へ紹介する既存の院内決定を維持する。

換気チューブは中耳を換気し、貯留による聞こえの問題や鼓膜変化を改善するための介入である。国内CQ6は3カ月以上遷延する両側性で、①病的鼓膜変化、②良聴耳30 dB超、③OMEが関わると考えられる言語・学業・行動・前庭・活動性・耳の不快感・QOLの問題を挙げる。③は発達障害による症状との区別が必要である。[1]

したがって、30 dBを超えなければ手術相談不要という読み方はしない。逆に発達上の問題があればOMEがすべての原因だと決めることもできない。聴力測定の確かさ、両側性・期間、生活の負担と他の原因を耳鼻科と評価する。処置には耳漏、鼓膜の変化や穿孔等の不利益もあり、聴力改善の期待と危険を家族と相談する。[1][2]

OME自体への抗菌薬は国内外とも通常推奨しない。合併する鼻副鼻腔炎等への治療は別の病態として考える。国内CQ3はカルボシステインを薬物の選択肢に挙げ、鼻噴霧ステロイドやアレルギー性鼻炎合併時の第二世代抗ヒスタミン薬も扱う。一方、経口ステロイドの長期利益は認めず、第一世代抗ヒスタミン薬は不利益を重視する。[1]

NICE NG233はOME・OME関連難聴に対し粘液調整薬や経口／鼻ステロイド等を提供しない方針であり、国内と一致しない点がある。効果の対象、根拠と採用方針を確かめ、海外の処方禁止を国内推奨として、あるいは国内の選択肢を当院の標準処方として断定しない。[2]

自己通気は児が手順に協力できる条件で検討する選択肢。器具や実施方法、急性感染時の扱いを耳鼻科で確認し、無理な鼻かみ・加圧や未確認の家庭処置を指示しない。[1][2]

児に近づいて顔を見せ、一人ずつ話し、背景の騒音を減らす。聞き返しや指示の取り違えを叱る前に聞こえを確かめる。園・学校には聞こえが変動する可能性と座席・話しかけ方の工夫を共有し、言語・学習上の課題は聴力評価と並行して支援する。[2]

補聴機器等は耳鼻科・聴覚専門で、聴力と生活上の必要に合わせて検討する。観察か手術かの二択だけでなく、待つ間のコミュニケーションを支えることを管理計画に含める。

症状が軽くなっても鼓膜・聴力の回復を確認する。チューブ留置後も、耳漏、位置、聴力、脱落後の再発を定期的に評価する必要がある。家族には「入れれば通院終了」ではないことと、耳漏・痛み、聞こえの変化時の連絡先を説明する。[1]

紹介状には片側／両側、診断時期、鼓膜所見、聴力検査法・結果、生活・言語への影響、背景疾患と治療歴を整理する。聴力が未測定なら推定閾値を作らず、未測定と明記する。

• [1] 日本耳科学会・日本小児耳鼻咽喉科学会（編）．小児滲出性中耳炎診療ガイドライン 2022年版（第2版）。診断、CQ1〜4・6・7、高リスク背景を要約。CQ6は③を含め確認。処方・手技の院内採用は別途判断。原文確認：2026-10-02〜03。
• [2] NICE．Otitis media with effusion in under 12s, NG233（2023）Recommendations。情報提供、再評価、聴覚支援、1.5非手術管理、1.6チューブの利益と危険。英国制度・薬物推奨を国内へ一律転記しない。原文確認：2026-10-02〜03。

鼓膜所見と聴力、言語・学業・生活への影響を記録し、再診日を決めて追う。痛みがないことは聴力正常を意味しない。当院で聴力検査ができなければ初診で耳鼻科へ紹介し、発達への影響が大きい例や鼓膜変化は早めに相談する。

根拠：小児滲出性中耳炎診療GL2022

滲出性中耳炎そのものに抗菌薬を漫然と使わない。急性中耳炎や副鼻腔炎の合併があれば、その病態を別に判断する。聞こえが改善しないことだけで抗菌薬を変更せず、持続期間・聴力と鼓膜の状態からチューブなどの適応を耳鼻科と検討する。

根拠：小児滲出性中耳炎診療GL2022

年齢と経過、鼻閉・鼻出血などを確認する。年長児で一側性が続く場合は上咽頭病変などの原因を耳鼻科で評価する。両側例でも口蓋裂やダウン症、発達上のリスクがある児は一般的な待機期間だけに依存せず早期に連携する。

根拠：小児滲出性中耳炎診療GL2022