1-26風疹

1ポイント

• 届出期限が2つある。風疹本体は「直ちに」、先天性風疹症候群（CRS）は「7日以内」。
• 感染性は発疹出現の7日前から7日後まで。発疹が出る前からうつす。
• 不顕性感染がある。母親が無症状でもCRSは発生しうる。
• 妊婦にワクチンは禁忌（生ワクチン）。免疫グロブリンの発症予防効果も確認されていない。曝露させないことが唯一の防御。
• 産科併設施設として最も気をつけるのは患児本人より曝露した妊婦。同じ時間帯に待合にいた妊婦がいなかったかを確認する。

2鑑別のながれ

• 発熱＋発疹＋耳介後部・後頭部・頸部のリンパ節腫脹→動線を止めて妊婦の曝露を確認する→風疹
• カタル症状が強く、コプリック斑、39〜40℃の高熱、二峰性の発熱→風疹より重い経過→麻疹
• 解熱してから発疹→風疹は発熱と同時期に発疹が出る点で異なる→突発性発疹
• 関節痛（思春期〜成人女性）→一過性の多関節痛・多関節炎で成人の5〜30%に生じる→風疹関連関節炎（ほとんど一過性）
• 新生児が白内障・先天性心疾患・難聴のいずれかを示す→母親の風疹罹患歴・抗体価と合わせて確認する→先天性風疹症候群（CRS）の三徴を想起し、他の新生児と隔離のうえ専門施設へ

3CRS発症リスク（妊娠週数別）

4検査

• RT-PCR（遺伝子）：急性期の咽頭ぬぐい液・血液・尿から検出。最も早期診断に有用で2018年から原則全例実施
• IgM抗体：発疹出現3日以内では約半数で検出されない。発疹出現後4日以降に再検査する
• ペア血清：急性期と回復期で陽転または有意上昇（HI法4倍以上、EIA法2倍以上）
• 妊婦の感染診断検査を行う基準：①風疹様症状があった ②風疹患者と明らかな接触があった ③妊娠初期の検査でHI抗体価256倍以上

5対応の注意

6風疹疑い時の初動

1. マスクを装着させ、待合に戻さない（飛沫・接触感染）
2. 個室へ収容する
3. 同じ時間帯に待合にいた妊婦がいなかったかを確認する（産科併設なら必ず）
4. 曝露した妊婦がいれば、産科へ連絡し妊娠週数とHI抗体価を確認してもらう
5. 保健所へ直ちに届け出る（5類全数把握）
6. ウイルス遺伝子検査を出す（2018年から原則全例）
7. 職員の曝露も確認する（抗体価・接種歴）

7送る／持つ

• 帰宅小児の風疹そのものは対症療法。当院で対応
• 搬送・紹介曝露した妊婦は当院で結論を出さない。産科へ即つなぎ、必要なら2次施設の相談窓口へ、血小板減少性紫斑病・脳炎は専門施設へ、CRSが疑われる新生児（白内障・先天性心疾患・難聴のいずれか）は他の新生児と隔離し専門施設へ（生後6か月程度ウイルスを排出し続けるため）

8診療中の疑問と回答

発疹が典型的なら風疹として確定できる？

他の発疹症と重なり、臨床診断だけでは不確かである。曝露・接種歴と発症日を確認し、保健所と検体採取・届出を調整する。待合での接触を減らし、特に妊婦との接触を確認する。検査を待つ間も疑い例として感染対策を進める。
根拠：CDC Rubella clinical overview

発疹が消えたら妊婦に会ってよい？

感染性は発疹の前後にもあるため、発疹消失だけで接触可としない。発症日を基に感染対策期間を確認し、妊婦への曝露があれば速やかに産科と保健所へ相談する。感染症状が軽くても胎児への影響評価は別であると説明する。
根拠：CDC Rubella clinical overview

曝露した妊婦にワクチンを打てば予防できる？

妊娠中は風疹含有生ワクチンを使用しない。曝露後に確実に発症を防げる処置と説明せず、妊娠週数・免疫歴・曝露時期を産科へ引き継ぐ。家庭や医療機関での追加曝露を防ぎ、妊娠していない同居者の接種状況を確認する。
根拠：CDC Rubella clinical overview

妊婦のHI抗体価が高ければ最近の罹患？

そうとは限らない。HI抗体価には個人差があり、HI抗体価256倍以上の妊婦は約17%との報告がある。高値であってもただちに最近の風疹罹患であるとはいえない。

母親が無症状ならCRSは起きない？

起きる。不顕性感染が15%程度あると考えられ、不顕性感染でもCRSは発生する。

産褥期のワクチンはいつ勧める？

風疹HI抗体価が16倍以下の妊婦には産褥早期の風疹ワクチン接種を勧める。授乳中でも差し支えない。

10家族への説明

一般教育・院内オペ補助。個別診断・治療の代わりにはなりません。β版・逐条レビュー継続中。