発熱・感染症β版・逐条レビュー継続中
所見があったときにどれだけ急ぐかと、家族に何を伝えるかの対応表。3列目の文言は家族説明ページに同じ言葉で載っているので、画面を見せながら渡せる。
| 緊急度 | 所見 | 家族に伝えること |
|---|---|---|
| 119 | 反応なし、呼吸弱・チアノーゼ、けいれん | 家族ページの「受診の目安」に載っている。画面を見せて指差しで渡す |
| 緊急 | 38.0℃以上、または体温がいつもよりはっきり低い | 「様子を見ずに受診」 |
| 緊急 | ぐったり、哺乳減、尿減、紫斑、大泉門膨隆、水疱、母体HSV | 家族ページの「受診の目安」に載っている。画面を見せて指差しで渡す |
「この月齢は、機嫌がよく見えても検査が必要になることがほとんどです。熱 38.0℃以上、または体温がいつもよりはっきり低いときは、様子を見続けずに連絡・受診してください。」
→ https://ampl-kids-health-guide.pages.dev/patient/生後3か月未満の赤ちゃんの発熱について_患者説明_2026-07-31.html
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この年齢帯は典型的な感染徴候に乏しいまま重症化しうる。全身状態が良く見えても年齢帯の方針を優先する。60日を超える場合はこの表の対象外で、通常の発熱児のトリアージへ。
生後3か月未満（8〜60日）の発熱。日齢で必須検査と腰椎穿刺の扱いが変わる。生後8日未満は本表の対象外で、新生児早期として別に評価する。
本シート「発熱乳児 3か月未満 初期評価プロトコル」§2の年齢帯表。
参考計算・参考判定です。適用は添付文書・現行ガイドライン・院内採用・患者個別要因を確認のうえ医師が判断してください。
生後3か月未満の38.0℃以上（または低体温）は、見た目が良くても重症細菌感染症を否定できない。日齢で段階化し、生後8-21日は例外なく全項目検査＋入院。
始める前に
手順
ABC・外観・バイタルを先に確認する。不安なら即エスカレーションする
ill-appearingなら年齢を問わず即・全項目検査＋経験的抗菌薬＋入院とする
ill-appearingはAAPアルゴリズムの適用対象外
生後8-21日は、well-appearingであっても炎症マーカーの結果を待たずに血液培養・尿検査・髄液検査を全例に施行し、結果を待たず経験的抗菌薬・入院へ進む
生後22-28日は尿検査・血液培養・炎症マーカーを全例に施行し、炎症マーカー陽性なら髄液検査を追加する
生後22-28日で尿検査陽性・マーカー陰性なら髄液検査は任意（省略可）とし、尿検査・マーカーともに陰性なら髄液検査は任意とした上で、省略時は24時間以内の再評価を条件に外来管理を検討しうる
生後29-60日も尿検査・血液培養・炎症マーカーを全例に施行する。マーカー陽性でも髄液検査は臨床判断に委ねる
採尿はカテーテル導尿または膀胱穿刺とし、バッグ採尿は用いない
汚染率が高く偽陽性の原因となる
HSVリスク因子があれば、HSV PCR（血液・CSF・皮膚粘膜スワブ）を追加し経験的アシクロビル投与を検討する
生後8-21日は第一選択としてアンピシリン＋（ゲンタマイシンまたはセフタジジム）の経験的併用療法を行う
生後22-60日は一般に第三世代セファロスポリン（例：セフトリアキソン等）の経験的単剤投与を行う。ただし高ビリルビン血症のリスクがある児では避ける
生後29-60日でGL上外来管理を選ぶ場合は、24-36時間以内の再評価を条件とする
やってはいけない
終わったあと
この場で持てない・送る
手順・適応・禁忌はすべて本シートの正本の記載のみ。院内の器材・採用薬・搬送先は施設ごとに違うため、適用前に院内ルールを確認すること。
低月齢では侵襲性細菌感染症の初期に局所症状が乏しく、哺乳低下、活動性の変化、無呼吸、低体温だけで現れることがある。尿路感染は発熱乳児の重要な感染源であり、呼吸器症状があっても採尿を検討する。血液に侵入した細菌と中枢神経感染は頻度こそ低いが、診断が遅れたときの害が大きい。[1][13]
「解熱した」「来院時は平熱」「ウイルス検査が陽性」は、それぞれ単独で細菌感染を除外しない。海外の予測ルールは主に直腸温38.0℃以上を基準に検証されているため、腋窩温を機械的に同じ精度とみなさない。家族が測った方法・最高値・時刻を記録し、測り直しのために全身状態の悪い児の治療を遅らせない。[13]
| 日齢 | 国際推奨の適用範囲 | 当院での扱い |
|---|---|---|
| 0〜7日 | AAP 2021の対象外。出生歴、周産期感染、早産、HSVを含む新生児評価が必要 | 通常乳児の帰宅ルールを使わず、上級医・新生児対応施設へ直ちに相談。具体的院内プロトコルは未確定 |
| 8〜21日 | AAPは見た目良好でも血液・尿・髄液の評価、経験的抗菌薬、入院を推奨 | 安全に可能な検体採取と治療を進める。必要な提出・管理体制が確保できなければ搬送相談 |
| 22〜28日 | AAPは炎症マーカーなどに応じLPを判断する区分 | 当院は院内全例の血液・尿・髄液評価と入院を採用。ただしLPの安全条件を優先 |
| 29〜60日 | AAPでは完全な評価と再診条件を満たす一部の児に外来管理の選択肢 | 当院は院内原則入院。夜間の利用可能な検査だけで低リスクを認定しない |
| 61〜89日 | AAPの対象外。CPSは少なくとも尿検査・尿培養を推奨し、必要時29〜60日の枠組みを使用 | 院内の具体的運用は未確定。全身状態・検査体制・再診保証を上級医と確認 |
AAPの対象は、見た目良好な正期産の生後8〜60日児である。早産、複雑な出生後経過、基礎疾患、免疫不全、局所細菌感染、最近の抗菌薬などでは一般の低リスク推奨を外挿しない。具合の悪い児は年齢区分の検査表を埋める前にABCの安定化と経験的治療へ進む。[1][13]
当院夜間はANC・PCTを出せず、尿は定性のみで沈渣・定量・培養提出ができない。CRP・総白血球数・体温を組み合わせた臨床評価は必要だが、ANC/PCTを必要とするPECARNやStep-by-Stepの検証済み判定と同等にはならない。検査項目が欠けた状態を「基準すべて陰性」と記載しない。発症早期の炎症反応や尿亜硝酸陰性にも限界がある。[13]
髄液の細胞数・糖・蛋白・グラム染色は当直帯に測定可能だが、それだけで培養を含む全評価が完了するわけではない。血液・尿・髄液培養は夜間提出不可で、採取後の保管条件・翌朝受入は未確認である。受入施設・検査室と検体の取扱いを確認し、培養の開始時刻と抗菌薬開始時刻を記録する。「翌朝まで保管してよい」「採取時から24〜36時間で陰性」と自動的に判断しない。
LPが必要でも、新規巣症状、瞳孔異常、重度または進行する意識低下、ショック・呼吸不安定では保留する。年齢による「全例評価」は手技の禁忌を解除しない。まず安定化し、安全に採れる血液・尿などを採取するが、検体や画像待ちで抗菌薬・HSVを疑う場合の治療・緊急相談を遅らせない。[13][14]
母体HSVの既往がないこと、児に水疱がないことだけでHSVを除外しない。新生児のけいれん、意識変化、肝障害、血小板減少、低体温などを併せて検討する。具体的な薬剤量、日齢・在胎週数による投与間隔は、本文の確定方針と院内新生児プロトコルを照合して決定する。
哺乳、尿量、活動性、呼吸、循環、体温を経時的に再評価する。初回診察の見た目が良好でも、経過でリスクは変わる。培養陽性時には採取法、菌種、汚染の可能性と感染部位を再検討し、抗菌薬を調整する。退院は児の回復だけでなく、抗菌薬前検体の質、実際の培養処理状況、未確定結果の追跡担当、再診を組み合わせて判断する。[13]
帰宅後の呼び戻しが必要な結果を誰が確認するか、何時までに連絡するかを入院時から決める。呼吸異常、覚醒困難、哺乳低下、尿減少、紫斑、けいれんを家族へ具体的に伝える。当院の生後22〜60日の入院方針を、海外資料の一部の外来管理条件だけで変更しない。
受診（生後3ヶ月未満・体温38.0℃以上 ※直腸温または信頼できる測定法）
※体温38.0℃以上という事実そのものが「精査を要するハイリスク群」の定義（NICE NG143）[2]
※低体温（<36.0℃）も新生児では敗血症の徴候たりうる点に注意（発熱の代わりに低体温で来ることがある）
→ 見た目（well-appearing／ill-appearing）を評価
├─ ill-appearing（ぐったり・循環不全・呼吸障害等）
│ → 年齢を問わずAAPアルゴリズムの適用対象外。即・全項目検査＋経験的抗菌薬＋入院
│
└─ well-appearing（AAPアルゴリズムの適用対象）
→ 除外基準の確認：早産児(<37週)、局所細菌感染巣（蜂窩織炎・臍炎・関節炎等）、
来院時に既にHSV水疱等がある、細気管支炎の臨床像、免疫不全・染色体異常 [1][3]
※該当あれば本フロー適用外・個別対応
↓
日齢で3群に分岐（AAP 2021）[1][4]
├─ 生後8-21日 → 全例フルワークアップ＋入院＋経験的抗菌薬（例外なし）
├─ 生後22-28日 → 当院は院内8-21日と同じく全例フルワークアップ（院内方針院内）
└─ 生後29-60日 → 同上、より外来管理の余地あり
↓
★生後28日未満（0-21日・22-28日）は「well-appearingに見える」ことが
重症除外の根拠にならない点が最大の落とし穴（AAP GL自体が明記）[1][5]
↓
HSVリスク因子スクリーニング（特に0-21日で必須）[1][3]
↓
検査結果に応じた抗菌薬（±アシクロビル）・入院/外来管理の決定
↓
再診・保護者説明・紹介閾値（§5）AAP 2021ガイドラインは「well-appearing・正期産（37週以上）・免疫正常・局所感染巣なし・来院時に明らかなHSV病変や細気管支炎の臨床像がない」生後8-60日児を対象とする[1][3]。この前提から外れる児（早産児、免疫不全、染色体異常、ill-appearing、既に局所感染巣が明らかな児）は本アルゴリズムの適用外であり、個別に重症度を判断する。
| 年齢帯 | 位置づけ | 必須検査 | 腰椎穿刺(LP) |
|---|---|---|---|
| 生後8-21日 | 例外なくフルワークアップ | 尿検査・血液培養・髄液検査 全例必須 | 必須（省略の余地なし） |
| 生後22-28日 | 当院は院内全例フルワークアップ | 尿検査・血液培養・髄液検査 全例必須 | 必須（AAPは炎症マーカー陰性なら任意とするが、当院は院内採らない） |
| 生後29-60日 | 外来管理の余地が最も大きい | 同上 | マーカー陽性でも省略しうる（臨床判断・shared decision making） |
※ [9]〜[12]は書籍で公開URLなし。抗菌薬選択（セフォタキシムかセフタジジムか）の根拠は[9]〜[12]、AAP 2021原文の記載は[1][4]（抗菌薬表の全項目は今回未再照合。国内の院内方針院内は保持。「AAPがセフタジジムを挙げるのは米国の2015年供給不足が理由」という説明はALiEM原文に記載がなく、二次資料による推論であって原文の明記ではない）。愛育病院の薬剤部がセフォタキシムを新生児・若年乳児向けに実際に在庫・採用しているかは未確認（要確認：院内採用の新生児向け抗菌薬プロトコル、本文6章参照）。
※ 点数・GLは改定される。運用前に最新版を確認。特にAAP 2021ガイドラインは限界（前向き検証は未実施）を伴うとされ、施設プロトコルへの落とし込みは院内小児感染症・新生児科の確認を要する。日本国内には本テーマ（生後3か月未満の発熱児の評価管理）専用の学会公式CPGは存在しない。日本小児感染症学会の公式ガイドライン一覧（小児消化管感染症診療ガイドライン2024・免疫不全状態にある患者に対する予防接種ガイドライン2024・小児呼吸器感染症診療ガイドライン2022〔百日咳追補版含む〕・慢性活動性EBウイルス病関連ガイドライン2023/2016）にも、日本小児科学会の公開ガイドライン一覧にも該当CPGは見当たらなかった。本文書は国際GL（AAP・NICE）を主軸に国内の症例報告・学会解説記事で補完する構成のままとする（出典: 日本小児感染症学会「ガイドライン」刊行物一覧, 確認日 2026-09-25）。
家庭で確認された発熱も評価対象とし、正確な日齢・在胎歴・測定方法・最高体温を確認する。来院時の解熱や見た目だけで侵襲性細菌感染を除外しない。当院の年齢別入院方針を適用し、判断に使う検査が出せない場合は低リスクと断定しない。
ウイルス感染があっても尿路感染や菌血症を完全には除外できない。日齢と全身状態に応じた検査を先に検討し、陽性結果だけで通常の年長児発熱へ切り替えない。若い日齢、哺乳不良、低体温、循環不良では培養・治療・入院判断を急ぐ。
当院で外来可能と合意された例に限り、家族の理解、連絡手段、速やかな再受診、翌日の再評価と培養結果確認担当を確保する。電話で連絡がつかないリスクも事前に考える。哺乳低下、反応低下、呼吸異常、再発熱は予約時刻を待たず再受診する。