風疹

• 届出期限が2つある。風疹本体は「直ちに」、先天性風疹症候群（CRS）は「7日以内」。同じ5類全数把握でも扱いが違う。ここを間違える。
• 2018年1月1日から、届出は7日以内→直ちに に変わり、ウイルス遺伝子検査を原則全例実施になった。
• 感染性は発疹出現の7日前から7日後まで。発疹が出る前からうつす。
• 不顕性感染がある。母親が無症状でもCRSは発生しうる。
• 妊婦にワクチンは禁忌（生ワクチン）。免疫グロブリンの発症予防効果も確認されていない。だから曝露させないことが唯一の防御。

CRS発症リスク（妊娠週数別）

産婦人科診療ガイドライン産科編CQ605の解説より。

「最終月経前の発症ではCRSは認められない」。

国立健康危機管理研究機構の解説は妊娠月で「1カ月：50%以上、2カ月：35%、3カ月：18%、4カ月：8%程度」としており、週単位と月単位で出典が異なる。片方だけを断定的に使わないこと。

押さえる原則

• 母親が無症状でもCRSは発生する。「不顕性感染が15%程度あると考えられ、不顕性感染でもCRSは発生する」。
• 再感染によるCRSもまれに生じうる。「抗体測定歴やワクチン接種歴があっても、再感染によるCRSはまれに生じうる」。
• 妊婦へのワクチンは禁忌。「風疹含有ワクチンはウイルスの毒性を弱めて作られたワクチンであり、ウイルスが胎児に感染する可能性が完全には否定できないので、妊娠中は予防接種を受けることができません」。
• 免疫グロブリンの発症予防効果は確認されていない。「既往歴がなく抗体陰性の接触者への、ワクチン緊急接種や免疫グロブリン投与による発症予防効果は確認されていない」（大学病院の感染管理マニュアル。学会ガイドライン本文での確認は未）。
• → 曝露させないことが唯一の防御。だから待合の動線が決定的に重要になる。

産科での対応（当院から産科へ渡す情報）

• 妊娠初期にHI抗体価を測定するのが標準（推奨A）。抗体検査は「可能な限りHI法で」（他法は検査値の解釈に一定した基準がないため）。
• 感染診断検査を行う基準（推奨B）: ①風疹様症状（発疹・発熱・リンパ節腫脹）があった ②風疹患者と明らかな接触があった ③妊娠初期の検査でHI抗体価256倍以上
• 感染診断検査の内容: ペア血清HI抗体価＋風疹特異的IgM抗体価。「HI抗体価およびIgM抗体を同時に測定し、1〜2週間後に再検査（可能ならペア血清）し、HI抗体価が4倍以上上昇しIgM抗体が陽性化した場合は風疹罹患の可能性が高い。ただし妊婦感染は胎児感染を意味しないので注意する」
• HI抗体価が高くても罹患とは限らない: 「HI抗体価には個人差があり…HI抗体価256倍以上の妊婦は約17%との報告あり。HI抗体価が高値であってもただちに最近の風疹罹患であるとはいえない」
• 2次施設への紹介: 「HI抗体価が高い例や4倍以上上昇した例、IgM抗体の陽性例などについては、必要に応じ…各地区ブロックごとの相談窓口（2次施設）への相談・紹介を考慮する」
• 産褥期のワクチン: 「風疹HI抗体価が16倍以下の妊婦には、産褥早期の風疹ワクチン接種を勧める（推奨C）」。授乳中でも差し支えない（母乳中にワクチンウイルスが検出される場合があるが、それにより新生児が感染することはない）。
• 接種歴による細分化（日本産婦人科医会の実務ノート）: 16倍は2回接種歴が確認できれば追加接種は不要／8倍以下は接種歴にかかわらず産後の追加接種が推奨される。

• 三徴は白内障、先天性心疾患、難聴。
• 「先天性心疾患・白内障：妊娠初期3カ月以内の母親の感染で発生」「難聴：初期3カ月のみならず、次の3カ月の感染でも出現し、高度難聴であることが多い」。
• 新生児期には低出生体重、血小板減少性紫斑病、溶血性貧血、黄疸、間質性肺炎、髄膜脳炎も生じうる。
• CRSが強く疑われた場合は、感染児を他の新生児（他の母親）と隔離する。「生後6ヶ月間程度、児はウイルスを排出し続けるとされている」。

• 要確認：待合で妊婦が曝露したときの院内手順（誰が記録し、誰が産科へ連絡するか）。産科併設施設として最も重要な空欄
• 要確認：夜間・休日の保健所への「直ちに」の届出手順
• 要確認：ウイルス遺伝子検査の提出経路（保健所経由か）
• 要確認：職員（特に妊娠の可能性がある職員）の抗体価把握
• 要確認：2次施設（各地区ブロックの相談窓口）の連絡先

「風疹の可能性があります。お子さん自身は比較的軽く済むことが多い病気ですが、妊娠している方がうつると、おなかの赤ちゃんに影響が出ることがあります。そのため、待合室に戻らず個室でお待ちいただきます。発疹が出る7日前から、出たあと7日までうつります。この期間に接触した方のなかに妊娠中の方がいたら、必ず教えてください。妊娠中はワクチンを打てず、注射で防ぐ方法も効果が確かめられていないので、うつさないことが唯一の対策です。発疹が消えるまでは登園・登校できません。」

• 要確認：待合で妊婦が曝露したときの院内手順。産科併設施設として決めておく必要がある。
• 要確認：届出の非対称性（風疹は直ちに／CRSは7日以内）を院内の掲示に落とすか。
• 要確認：CRSリスクの数値を週単位（産科GL）と月単位（JIHS）のどちらで載せるか。本シートは両方を併記した。
• 要確認：潜伏期（14〜21日 vs 12〜23日）と不顕性感染率（15% vs 25〜50%）が出典で食い違う。代表値をどちらにするか。
• 要確認：入院適応の数値基準（血小板数のカットオフ等）は一次資料で確認できていない。載せるならITP診療ガイドライン等での裏付けが要る。
• 要確認：風疹第5期対策（成人男性の抗体検査・定期接種）は2025年3月31日で終了している。旧来のクーポン券の案内をそのまま使わないこと。

• 国立健康危機管理研究機構．風しん（詳細版）（2013年5月7日改訂）．https://id-info.jihs.go.jp/infectious-diseases/rubella/detail/index.html ／ 先天性風疹症候群 https://id-info.jihs.go.jp/relevant-information/rubella/20130508/crs-intro.html ／ 病原体検出マニュアル 風疹 第5.0版（令和4年10月）https://id-info.jihs.go.jp/manuals/pathogen-detection/Rubella20221003.pdf （2026-09-12閲覧）。潜伏期14〜21日（平均16〜18日）、三主徴、発疹の性状、麻疹に比してカタル症状が軽症、ウイルスの排泄期間は発疹出現の前後約1週間、不顕性感染15（〜30）%、合併症の頻度（血小板減少性紫斑病1/3,000〜5,000、急性脳炎1/4,000〜6,000、関節炎5〜30%）、特異的な治療法はなく対症療法のみ、RT-PCRが最も早期診断に有用、IgMは発疹出現3日までは約半数で検出されない、ペア血清の判定（HI法4倍以上・EIA法2倍以上）、CRSの母体感染時期別発生頻度（妊娠月単位）、CRSの三徴と難聴の時期。
• 日本産科婦人科学会・日本産婦人科医会．産婦人科診療ガイドライン産科編 CQ605「妊婦における風疹罹患の診断とその後の児への対応は？」 http://www.jaog.or.jp/wp/wp-content/uploads/2017/01/CQ605-20130703.pdf （2026-09-12閲覧）。妊娠初期のHI抗体価測定（推奨A）とHI法の推奨理由、問診5項目、感染診断検査を行う3基準（推奨B）、ペア血清HI＋IgMの解釈、妊婦感染は胎児感染を意味しない、HI抗体価256倍以上の妊婦は約17%、CRS発症リスクの妊娠週数別（4〜6週100%／7〜12週80%／13〜16週45〜50%／17〜20週6%／20週以降0%）、不顕性感染でもCRSは発生する、再感染によるCRSもまれに生じうる、2次施設への紹介、産褥早期のワクチン接種（HI 16倍以下・推奨C）と授乳中でも差し支えないこと、CRS確定診断の検体、CRSが強く疑われた場合の隔離（生後6ヶ月間程度ウイルスを排出）、CRSの届出は7日以内。
• 日本産婦人科医会．会員向けノート No.116-2-30「風疹HI抗体価16倍で産後風疹ワクチンを接種すべきか？」https://www.jaog.or.jp/note/no116_2_30/ （2026-09-12閲覧）。16倍は2回接種歴が確認できれば追加接種不要／8倍以下は接種歴にかかわらず産後の追加接種が推奨。
• 厚生労働省．「平成30年1月1日から風しんの届出が変わりました。」https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/rubella/dl/poster10.pdf （2026-09-12閲覧）。改正前は7日以内→改正後は診断後直ちに、ウイルス遺伝子検査を原則として全例実施、届出基準（検査診断例・臨床診断例）。
• 厚生労働省．先天性風しん症候群 届出基準（最終更新2021-3-4）．https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-10.html （2026-09-12閲覧）。CRSの届出は7日以内、三徴と臨床症状、病原体診断、「先天異常の発生は妊娠週齢と明らかに相関し、妊娠12週までの妊娠初期の初感染に最も多くみられ、20週を過ぎるとほとんどなくなる」。
• 日本産婦人科医会．患者向けQ&A．https://www.jaog.or.jp/qa/confinement/ninsinshusanqa13/ （2026-09-12閲覧）。妊娠中は予防接種を受けることができない。
• 学校保健安全法施行規則（e-Gov法令検索）https://laws.e-gov.go.jp/law/333M50000080018 （2026-09-12閲覧）。第18条（風しんは第二種）、第19条「風しんにあつては、発しんが消失するまで」。
• 東京都健康安全研究センター．東京都感染症マニュアル 各論編（24）風しん https://idsc.tmiph.metro.tokyo.lg.jp/assets/survey/kobetsu/j1072.pdf ／ 大阪大学医学部附属病院．感染管理マニュアル 風疹（2023.8）https://www.hosp.med.osaka-u.ac.jp/home/hp-infect/file/manual/5-5ingai.pdf （2026-09-12閲覧）。感染期間は発疹出現の7日前から7日後まで、個室収容、接触者の定義と就業制限（接触後7日目から23日目）、ワクチン緊急接種や免疫グロブリン投与による発症予防効果は確認されていない、リンパ節腫脹の先行と発疹の遠心性の広がり。いずれも行政・大学病院の実務マニュアルであり、学会一次ガイドラインそのものではない。
• 風疹第5期対策（1962年4月2日〜1979年4月1日生まれの男性への抗体検査・定期接種）は令和7年（2025年）3月31日をもって終了（自治体の案内による。厚労省の一次発表は本シートで未確認）。