2-1. 貧血の定義：年齢別ヘモグロビン基準値（WHO 2024年改訂版）
| 年齢・性別 | Hb (g/dL) | Hct (%、概算) |
|---|
| 6〜23ヶ月 | 10.5未満で貧血 | 32未満（概算） |
| 24〜59ヶ月 | 11.0未満で貧血 | 33未満（概算） |
| 5〜11歳 | 11.5未満で貧血 | 34未満（概算） |
| 12〜14歳（非妊娠・男女とも） | 12.0未満で貧血 | 36未満（概算） |
| 非妊娠女性（成人） | 12.0未満で貧血 | 36未満（概算） |
| 妊娠女性（第1・第3三半期） | 11.0未満で貧血 | 33未満（概算） |
| 妊娠女性（第2三半期） | 10.5未満で貧血 | 32未満（概算） |
| 男性（成人） | 13.0未満で貧血 | 39未満（概算） |
2026-07-30訂正：旧版の記載はWHO 2011年版（WHO/NMH/NHD/MNM/11.1）に基づいていたが、WHOは2024年6月に「Guideline on haemoglobin cutoffs to define anaemia in individuals and populations」を発行し基準を改訂した[4]。変更点は主に乳幼児の年齢区分と数値：旧基準は6〜59ヶ月を一括してHb<110g/Lとしていたが、新基準はBRINDA（Biomarkers Reflecting Inflammation and Nutritional Determinants of Anemia）プロジェクトの多国データ再解析に基づき「6〜23ヶ月」と「24〜59ヶ月」に分割し、6〜23ヶ月のカットオフをHb<105g/L（10.5g/dL）へ5g/L引き下げた（24〜59ヶ月以降・5〜11歳・12〜14歳・成人の値は2011年版から変更なし）。妊娠女性も三半期別に細分化され、第2三半期のみHb<105g/L（10.5g/dL）と若干低い。Hct（ヘマトクリット）の基準値は今回のWHO改訂の対象外のため、上表のHct値は旧来のHb×3の経験則による概算であり公式カットオフではない点に注意。日本国内の年齢別暫定基準（東京都予防医学協会）も同様の考え方で、小学生男女とも「要受診」ラインはHb 11g/dL未満前後に置かれている（この国内基準自体は2011年版時代の記述であり、2024年WHO改訂を反映した更新の有無は未確認＝要確認）[2]。
2-2. 鉄欠乏の進行3期
- 前潜在性鉄欠乏：貯蔵鉄（フェリチン）の低下のみ。血清鉄・Hbは正常。
- 潜在性鉄欠乏：血清鉄が低下し始めるが、Hbはまだ貧血域に達しない。
- 鉄欠乏性貧血：ヘム合成が障害され、小球性低色素性貧血が顕在化する。
この順序（貯蔵鉄→血清鉄→Hb）を意識すると、「フェリチンだけ低い」段階を治療対象として拾えるかどうかが臨床判断の分かれ目になる[1][2]。
2-3. 血清フェリチンのカットオフ
| 状況 | カットオフ | 出典 |
|---|
| 炎症なし・5歳未満 | 12ng/mL未満 | WHO[1] |
| 炎症なし・5歳以上（小児〜成人） | 15ng/mL未満 | WHO[1] |
| 炎症なし（成人・国内学会基準） | 12ng/mL未満 | 日本鉄バイオサイエンス学会[1] |
| 炎症・感染合併時（小児） | 30ng/mL未満 | WHO 2020年guideline（条件付き推奨・低確実性）[5] |
| 炎症・感染合併時（成人） | 70ng/mL未満 | WHO 2020年guideline（条件付き推奨・低確実性）[5] |
2026-07-30訂正：炎症合併時カットオフ「小児30ng/mL・成人70ng/mL」はWHO「Guideline on use of ferritin concentrations to assess iron status in individuals and populations」（2020年発行、現行版）本文に明記された条件付き推奨であることを一次資料で確認済み[5]。上表の「炎症なし」の2行についても出典番号を日本鉄バイオサイエンス学会の指針[1]のみとしていたが、これはWHO値の孫引きであるため、WHO一次資料[5]を直接の出典として併記する。
カットオフを12→30ng/mLに引き上げると感度・特異度が改善するという報告があるが、この「感度25%→92%、特異度98%」という具体的な数値の一次資料（対象集団）は本レビューでは特定できなかった。関連する検証研究（Cochrane系統的レビュー等）では、非健常な成人集団において30μg/Lカットオフの感度は約79〜92%・特異度は約98%とする報告があり、本文の数値と同じ桁だが対象集団（成人・非健常者）が異なる可能性がある。小児かつ健常な日本の外来集団にそのまま当てはめられる数値かは未確認のため、参考値として扱うこと[1]。フェリチンの正常域自体が25〜250ng/mL前後と幅広く、思春期以降は男性が女性より高値傾向であることも解釈の前提として押さえる[1]。
2-4. 赤血球指標とサラセミアの鑑別（Mentzer index）
鉄欠乏性貧血は小球性低色素性貧血（MCV<80fL、MCH<27pg、MCHC<31%）を呈し、RDW（赤血球分布幅）は上昇する[2]。
小球性貧血でサラセミア形質と鉄欠乏性貧血を鑑別する簡便な指標がMentzer indexである。
Mentzer index = MCV(fL) ÷ RBC数(×10⁶/μL)
- 13未満：β-サラセミア形質を疑う
- 13以上：鉄欠乏性貧血を疑う
β-サラセミア形質検出の感度98.7%・特異度82.3%と報告されている[6]。2026-07-30訂正：この数値はMentzerの原著（1973年Lancet誌の症例報告的な短報＝Letter）には記載がなく、後年の小児集団での検証研究（Vehapoglu Aら, 2014年, *Anemia*誌）が出典であることを確認した。出典[6]をMentzer原著＋この検証研究の併記に修正する。ただし目安であり、Mentzer index≥13でもMCV<80fLかつMCH<27pgが揃わない場合や、家族歴・出身地域（地中海・中東・東南アジア系）があればサラセミアを疑い、Hb電気泳動（HbA2高値の確認）へ進む。
2-5. 鉄剤補充の考え方（体重換算）
- 予防投与（正期産・完全母乳児）：米国小児科学会（AAP）2026年臨床報告は、完全母乳の正期産児に生後4ヶ月からの鉄1mg/kg/日の医薬品的補充開始、または生後6ヶ月からの鉄分の多い離乳食（鉄強化シリアル・赤身肉など）導入のいずれかを推奨している[3]。2026-07-30訂正：これは米国基準であり、こども家庭庁「授乳・離乳の支援ガイド」[7]は非貧血の正期産児全員への一律の医薬品的鉄補充を明記していない（離乳食を通じた鉄摂取が基本）。日本国内で非貧血の健康な正期産児全員に鉄剤を医薬品として一律開始することが標準診療として一致しているかは確認できておらず、適応外処方に当たる可能性も含め、院内・学会基準に照らして個別判断すべき（要確認）。本文書の「もしくは」という並記は両論が対等であるかのように読めるため、日本国内では離乳食を通じた鉄摂取を基本とし、リスク因子（早産・低出生体重・完全母乳の遷延・牛乳多飲等）がある場合に医薬品的補充を個別に検討する、という優先順位で読むこと。
- 予防投与（早産児）：在胎37週未満の早産児は、経腸栄養が確立した時点（目安：経腸栄養量が100mL/kg/日を超えた頃）から経口鉄剤を開始し、鉄摂取量として2〜3mg/kg/日（最大6mg/kg/日）を確保する[3][8]。2026-07-30確認：日本新生児成育医学会「新生児に対する鉄剤投与のガイドライン2017」原文（推奨2・補足2-1）を確認したところ、出生体重区分（ELBW/VLBW等）による投与量の増減は明記されておらず、経腸栄養量100mL/kg/日超えを起点とした2〜3mg/kg/日・最大6mg/kg/日という一律の推奨がエビデンスグレードCで示されている。本文書の記載（層別なし）はこの一次資料と整合しており誤りではない。
- 治療投与（鉄欠乏性貧血）：鉄として2〜3mg/kg/日で開始し、消化器症状などの忍容性を見ながら3〜6mg/kg/日まで増量するのが目安[2]。剤形（液剤/徐放性製剤）・分割回数・具体的な製剤選択は院内採用薬に従う（本ファイルでは個別処方は記載しない）。
- 牛乳の目安：1歳未満には人工乳/母乳の代替として牛乳（または植物性ミルク）を与えない。1歳以降も1日24オンス（約700mL）未満に抑える（この700mLは上限の目安であり、5節で保護者に伝える「500〜600mL以上で注意」はそれより手前の警戒ラインとして併用する）[3]。
2-6. 治療反応の確認（時系列）
| タイミング | 期待される変化 |
|---|
| 鉄剤開始後72〜96時間 | 網赤血球数が貧血の程度に比例して上昇し始める[2] |
| 開始後数日〜1週間 | Hbが緩徐に上昇し始める |
| 開始後4週間 | Hbが1g/dL以上、またはHctが3%以上上昇していれば鉄欠乏性貧血の診断が確定的[2] |
| Hb/Hct正常化後 | 貯蔵鉄が回復するまで少なくとも2〜3ヶ月（8〜12週間）、治療継続が必要。中止後も数ヶ月は再燃がないか確認する[1] |
2026-07-30訂正：「約8週間」としていた継続期間を、日本鉄バイオサイエンス学会の指針原文「われわれはヘモグロビン正常化から少なくとも2～3カ月の服用を行い、さらに中止後数カ月で再燃がないことを確認している」に基づき2〜3ヶ月（8〜12週間）に修正した[1]。8週間は下限に近い記載であり、実務では2〜3ヶ月を目安に、状態により延長する。2026-07-31再確認：この逐語は指針「Ⅲ 鉄欠乏・鉄欠乏性貧血の治療指針＞2 領域別鉄剤使用法＞ⅳ．小児科（2）」（思春期貧血の節）に直接記載されていることをWebFetchで確認済み。https://jbis.bio/archives/%e2%85%b2%e3%80%80%e9%89%84%e6%ac%a0%e4%b9%8f%e3%83%bb%e9%89%84%e6%ac%a0%e4%b9%8f%e6%80%a7%e8%b2%a7%e8%a1%80%e3%81%ae%e6%b2%bb%e7%99%82%e6%8c%87%e9%87%9d%ef%bc%9e%e9%a0%98%e5%9f%9f%e5%88%a5-10
⚠ 鉄剤の「治療的診断」を行う前に除外すべきレッドフラグ：小球性貧血に対して安易に鉄剤を試して反応を見る運用は、白血病・リンパ腫等の骨髄浸潤性疾患を見逃すリスクがある。以下のいずれかを認める場合は、鉄剤の経験的投与を開始する前に血液内科的な精査（末梢血塗抹標本、必要に応じ骨髄検査等）を優先する：他の血球系統の異常（白血球数異常・血小板減少）、原因不明の発熱・体重減少・寝汗などの全身症状、骨痛、リンパ節腫脹、肝脾腫、点状出血・紫斑などの出血傾向。これらを伴わない典型的な鉄欠乏性貧血像（小球性低色素性・RDW上昇・鉄欠乏のリスク因子あり）であることを確認した上で鉄剤反応を治療的診断として用いる。