2-1. 成長曲線の基本
- 母子健康手帳の身体発育曲線（2012年度交付分以降の現行版）は、厚生労働省「平成22年（2010年）乳幼児身体発育調査」のデータに基づく[7]。乳幼児健診で保護者に見せる・プロットするのはこちらの曲線である。
- 一方、低身長など成長障害をSDスコア（±SD）で定量評価する際の臨床標準値は、日本小児内分泌学会が公開する2000年基準（厚生労働省「乳幼児身体発育調査」0〜6歳＋文部科学省「学校保健統計調査」6〜17歳のデータをLMS法で統合したもの）である[3]。
- 母子健康手帳の曲線＝2010年基準、SDスコア算出用の体格標準値＝2000年基準と、基準年度が異なる別の集団データである点に注意（両者を同一視して「母子健康手帳＝2000年基準」と誤記しない）。
- 評価方法は2系統：
- パーセンタイル曲線：集団内の相対位置が直感的にわかる（3・10・25・50・75・90・97パーセンタイルが標準表示）
- SD曲線：平均値と標準偏差（±1SD、±2SD等）で示す。低身長・成長障害の定量評価にはSDスコアを用いる[3]
2-2. 低身長の定義と成長速度
| 項目 | 基準 |
|---|
| 低身長の定義 | 同性・同年齢の平均身長より −2.0SD以下 |
| 成長率低下（低身長がなくても病的の可能性） | 年間成長速度が 2年以上にわたり標準値−1.5SD以下 |
| GHD疑いの検査閾値 | 上記いずれかを満たせばGH分泌刺激試験の適応を検討[4] |
年間成長速度の目安（参考値）：3歳男児7.5cm/年・女児7.4cm/年から漸減し、思春期前の最も緩やかな時期は男児10歳で4.9cm/年、女児9歳で5.4cm/年前後。この谷を過ぎて急激に減速する場合はむしろ病的な鈍化を疑う（成長曲線の「谷」を生理的鈍化と誤認しない）。
2-3. 成長ホルモン分泌不全性低身長症（GHD）診断の手引き（要点）[4]
- 主症候：身長−2.0SD以下、または成長速度が2年以上−1.5SD以下（乳幼児では低身長がなくてもGH分泌不全による症候性低血糖があれば対象）
- 検査所見：GH分泌刺激試験（インスリン負荷・アルギニン負荷・L-DOPA負荷・クロニジン負荷・グルカゴン負荷）でGH頂値6ng/mL以下、GHRP-2負荷試験では16ng/mL以下
- 確定診断：原則として2種類以上の分泌刺激試験で低反応を確認
- 重症度分類：重症＝GH頂値3ng/mL以下（GHRP-2は10ng/mL以下）／中等症＝6ng/mL以下／軽症＝それ以外
- 補助所見：骨年齢遅延、IGF-I・IGFBP-3低値
2-4. SGA性低身長症のGH治療適応（体重換算の考え方含む）[5][6]
| 段階 | 基準 |
|---|
| 出生時の定義 | 出生時の体重・身長がともに在胎週数相当の標準値10パーセンタイル未満、かつ出生時の体重または身長のいずれかが在胎週数相当の標準値−2SD未満（原文：「出生時の体重及び身長がともに在胎週数相当の標準値10パーセンタイル未満で、かつ出生時の体重または身長のどちらかが、在胎週数相当の標準値−2SD未満である場合」）[5][6] |
| 治療開始年齢 | 暦年齢3歳以上（2歳までのcatch-up不良を確認した上で） |
| 骨年齢上限 | 男児17歳未満・女児15歳未満 |
| 身長基準 | 現在の身長が−2.5SD未満、かつ治療開始前1年間の成長速度が標準−0SD未満（両条件） |
| 除外 | GH分泌刺激試験でGH頂値6ng/mL以下（GHRP-2は16ng/mL以下）の場合はGHDの可能性がありSGA性低身長症の適応外 |
| 治療継続基準 | 成長速度≧4.0cm/年、または前年より1.0cm/年以上改善、または2年目≧2.0cm/年・3年目≧1.0cm/年 |
| 継続中止基準 | 上記未充足、思春期後の成長速度2cm未満、骨年齢上限到達、重篤な有害事象 |
体重換算の考え方（用量の目安、個別処方は主治医判断）：遺伝子組換えヒトGH製剤は、GHDでは概ね0.175mg/kg/週、SGA性低身長症では0.23mg/kg/週で開始し0.47mg/kg/週まで増量可能とされる（いずれも週6〜7回に分割して皮下注射）[6][13]。
2-4B. GH治療の禁忌・慎重投与（安全性・必読）[15][16]
適応基準・用量だけを見て「基準を満たすからGH適応」と判断せず、開始前・治療中に必ず以下を確認する。
| 区分 | 内容 |
|---|
| 禁忌 | 悪性腫瘍のある患者（GHの細胞増殖作用がリスクを高めうるため）／妊婦または妊娠している可能性のある女性 |
| 慎重投与：頭蓋内腫瘍 | 頭蓋咽頭腫・下垂体腫瘍等による下垂体性低身長・GHDでは、治療前後で定期的な画像診断を行い、腫瘍の増大・再発の有無を注意深く観察する |
| 慎重投与：頭蓋内圧亢進 | 頭蓋内圧亢進に伴う乳頭浮腫・視覚障害・頭痛・悪心嘔吐は既知の副作用（添付文書上は頻度0.2%未満）。治療中にこれらの症状が出現した場合は投与継続の可否を再評価する |
| 慎重投与：糖尿病・網膜症 | GHは抗インスリン作用を持ち糖尿病を悪化させうる。糖尿病・耐糖能異常のある患者では定期的な血糖・HbA1c測定に加え、糖尿病網膜症など糖尿病合併症の病勢が治療開始前にコントロールされていることを確認し、治療中も経過観察する |
| 慎重投与：心疾患・腎機能障害 | 一過性の浮腫が生じうるため慎重投与 |
| 骨端線閉鎖 | GH治療は骨端線閉鎖前が適応の前提（骨年齢上限は§2-4参照）。骨端線閉鎖後は保険適応外であり、閉鎖時点で治療中止を検討する |
| PWS（Prader-Willi症候群） | GH開始前に上気道閉塞の有無・睡眠時無呼吸（OSAS）の評価が必須。いびきの新規出現・増悪など呼吸器症状がないか治療中も継続的にモニタリングする。高度肥満を伴う場合は食事・運動療法を先行させた上で適応を考慮する |
GH分泌刺激試験（特にインスリン負荷試験）実施上の注意：インスリン負荷試験は意図的に低血糖を誘発する検査であり、意識障害・けいれん等の急性低血糖症状のリスクを伴う。医師が立ち会い、ブドウ糖静注の準備を整えた上で、厳重な監視下で実施することが原則[17]。院内の実施体制・入院要否は§6参照。
2-5. 頭囲の評価
- 母子健康手帳の頭囲パーセンタイル曲線（平成22年（2010年）乳幼児身体発育調査基準）に経時プロットする[7]。頭囲をSDスコアで定量評価する場合は日本小児内分泌学会の2000年基準の体格標準値を用いる[3]（§2-1参照、両者は基準年度が異なる）。
- 測定意義の年齢による違い（厚労科研の検討）[8]：
- 3〜4か月児・1歳6か月児：神経筋疾患・発達遅れ・水頭症のスクリーニングとして重要
- 3歳児：測定根拠に乏しい（この時期は身長・体重中心の評価へ移行）
- 小頭症・大頭症は標準からの逸脱（おおむね−2SD/+2SD相当）で定義されるが、絶対値以上に身長・体重とのバランスと成長曲線の推移が重要[8][9]。
- WHOのファクトシート[14]は本来ジカウイルス感染症サーベイランスのための小頭症症例定義（2016年）であり、日本の乳幼児健診における頭囲評価の一次的な国際基準としてそのまま援用できる文書ではない点に注意。ただし「出生後少なくとも24時間後に頭囲を測定して基準値と比較し、その後は乳児期早期の頭囲成長速度を継続的に追う」という運用上のポイント自体は小頭症評価の一般原則として参考になる。
- 頭囲異常時に確認すべき事項（小児科診療2026年4月号の要点より）[9]：
- 小頭症：悪化傾向・発達の遅れがあれば精査
- 大頭症：水頭症の除外、大頭の悪化、粗大運動発達以外の発達遅れがあれば精査（良性の大頭でも粗大運動発達の遅れは伴いうる）
- 急激な頭囲増大は緊急性を要することがある
- 大泉門の閉鎖遅延・早期閉鎖の多くは正常範囲だが、頭囲異常を伴う場合は基礎疾患を考慮
- 頭蓋形態異常を認めた場合は頭蓋縫合早期癒合の可能性を考える
2-6. 肥満・やせの判定
乳幼児期（カウプ指数、3か月〜5歳目安）：体重(g)÷身長(cm)²×10。カウプ指数の正常範囲は年齢とともに低下していくため、一律の数値で判定せず年齢別の目安幅を用いる[18]。
| 年齢 | やせすぎ | やせぎみ | 普通 | 太りぎみ | 太りすぎ |
|---|
| 乳児（3か月〜） | 14.5未満 | 14.5〜16未満 | 16〜18未満 | 18〜20未満 | 20以上 |
| 満1歳 | 14.5未満 | 14.5〜15.5未満 | 15.5〜17.5未満 | 17.5〜19.5未満 | 19.5以上 |
| 満1歳6か月 | 14未満 | 14〜15未満 | 15〜17未満 | 17〜19未満 | 19以上 |
| 満2歳 | 13.5未満 | 13.5〜15未満 | 15〜17未満 | 17〜18.5未満 | 18.5以上 |
※3歳以降は年齢別基準がさらに変動する（出典[18]参照）。単発の指数だけでなく成長曲線の推移で判断することが前提。
肥満度の計算式（幼児〜学童共通）[10][12]：
$$肥満度(\%) = \frac{実測体重 - 身長別標準体重}{身長別標準体重} \times 100$$
身長別標準体重 = a×実測身長(cm) − b（a・bは性別・年齢別係数、文部科学省「児童生徒等の健康診断マニュアル」等に掲載）。
| 対象 | 肥満度の区分 |
|---|
| 幼児（〜5歳、幼児肥満ガイド）[10][11] | +15%以上＝太りぎみ／+20%以上＝やや太りすぎ／+30%以上＝太りすぎ |
| 学童（6〜18歳未満、小児肥満症診療ガイドライン2017）[10][12] | +20%以上＝軽度肥満（肥満傾向児）／+30%以上＝中等度肥満／+50%以上＝高度肥満 |
| 「肥満症」の定義（6〜18歳未満） | 肥満度+20%以上、かつ体脂肪率が有意に増加した状態（男児：年齢問わず25%以上／女児：11歳未満30%以上、11歳以上35%以上）[12] |
| やせ | 肥満度−20%以下＝痩身傾向児 |
日本では成人のようなBMI絶対値やBMIパーセンタイルではなく、身長別標準体重に基づく肥満度（村田式）が標準的評価指標である点に注意[12]。
2-7. 思春期のスクリーニング
中枢性（ゴナドトロピン依存性）思春期早発症 診断の手引き（version 2.0、2020年6月26日更新）[2]
| 性別 | 主症候（年齢基準） |
|---|
| 女児 | 7歳6か月未満で乳房発育／8歳未満で陰毛発生・外陰部成熟／10歳6か月未満で初経 |
| 男児 | 9歳未満で精巣・陰茎・陰嚢の発育（精巣容積の目安は4mL以上）／10歳未満で陰毛発生／11歳未満で腋毛・ひげ・声変わり |
- 確実例：主症候2項目以上＋ゴナドトロピン・性ステロイド分泌亢進のホルモン所見＋除外診断を満たす場合／または主症候1項目＋身長促進・骨成熟促進所見＋ホルモン所見＋除外診断
- 疑い例：上記の年齢基準を1歳高くした条件で確実例基準に該当する場合
- 病型分類：頭部MRI等の画像検査で器質性（視床下部過誤腫・腫瘍など）／遺伝子異常性／特発性に分類
- 治療：GnRH（LH-RH）アナログを概ね4週に1回皮下注射。骨年齢促進を抑えて最終身長への影響を減らし、思春期進行に伴う心理的負担を軽減する目的[1][2]
思春期遅発症（目安）：女児は12〜13歳を過ぎても乳房発育がない、または16歳を過ぎても初経がない場合／男児は14歳を過ぎても精巣容積が4mLを超えない場合に思春期遅発症を疑う。体質性思春期遅発（CDGP、家族歴を伴うことが多い）と病的な性腺機能低下症（LHRHテスト等で鑑別、嗅覚障害を伴えばKallmann症候群を疑う）の鑑別が必要（複数の一般向け・専門医向け解説の一致した記述に基づく整理。一般的な「疑い」スクリーニング閾値そのものを明文化した一次ガイドラインは今回も特定できず要確認のまま）。なお、Kallmann症候群（中枢性/病的性腺機能低下症の代表例）の確定診断としては、小児慢性特定疾病情報センター「カルマン症候群 診断の手引き」version 1.0（2014年10月6日更新）が二次性徴欠如の年齢基準を男子15歳・女子14歳（陰毛発生でなく精巣容量4mL以上への発育・乳房腫大の欠如）と明記しており、これは一次資料で確認できた[20]。この診断確定基準（15/14歳）は上記の一般的な「疑い」の目安（16/14歳等）より遅い側の閾値であり、両者は別のレイヤー（スクリーニングの疑い vs. 病的確定診断）である点に注意。